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新聞とテレビしか見ない方へ「マスコミは真実を報道しません」 [マスコミ]

新聞とテレビしか見ない方へ、と言って記事を書いても、このブログは届きませんね。でも書かないといけないので、書くことにします。

日本の新聞とテレビは、アメリカCIA・韓国KCIA・中国共産党・ロシアKGB・あるいはそれを代理する会社や教団の強い影響下にあります。

そのために国民が本当に知りたい情報は入らないし、間違った情報が海外に流されています。(例 毎日新聞事件)それは日本の国家を害する政策を実施させるためです。日本の悪いイメージを海外に流すことで、日本が人権を抑圧するおかしな国として、日本の国力を弱める圧力を掛けるためです。

1、マスコミ情報操作

2、日本の歴史を歪曲した左翼教育

この二つが同時進行でどうなるか?

自分たちの国家である日本の新の姿が、国民自身に分からなくなる。 その結果、自国への帰属意識が希薄になるため。守るべき対象(日本)を感じることが出来ない。 日常生活の延長であるはずの「国防、軍事」が分断される。「国防、軍事」を理解することが不可能。「国防、軍事」ことを話題にするだけで、「人権を無視したおかしな人間」かのように言われる雰囲気が、国内に醸成されます。

これは国家観に対する教育を怠ってきたことのツケが回ってきたと言えます。そしてこれが外国のインテリジェンスが目指していることです。国と国はパワーバランス・力の強弱で関係が成立します。そこに友好も友愛もありません。ところが我が国では、首相が友愛などと言い出す事態を迎えました。

こうして現在、国民が気づかないように推進されていることの一つが、移民推進政策・外国人参政権付与・人権擁護法案です。

1、これに関係するニュースをわざと流さない。(名称を変更して国民が気づかないように画策している場合もありますが、こんな場合も一切報道しません。昔「外国人参政権」⇒今「住民投票条例」「自治基本条例」「まちづくり基本条例」・・いろいろ名前変えてるけど内容は同じ。 市民の定義のところで国籍条項が欠けている。)

2、これらが友愛的な法律であるように偏向報道する。(実際は二重国家、暴力支配なっているのが先行した欧州の現実です。)

3、これらを推進する自治体の首長が、朝日新聞や地方新聞出身である場合も目立ちます。

日本の報道機関の経営権の多くは、外国資本に掌握されています。

(以下は引用 http://blog.goo.ne.jp/efraym/e/7fe399521122b62fe8541b31d0229e7c

例:朝鮮人に乗っ取られたフジテレビ

 韓国のコンテナ船が、海自護衛艦に体当たりした事件が起きました。例によって、追い越し禁止区域での無理な追い越しをした韓国の船が、護衛艦くらまの警報を無視してくらまの進路に突入。海事法で定められている右側に舵を切ると追い越した船がいるので、無理に左側に舵を切ったら護衛艦の避難進路を塞いで衝突。ということらしいですね。マスゴミは韓国側の非を例によってもみ消そうとしていますが。

 ここのところ書きたいことが多く、今回はフジテレビが朝鮮テレビになってしまった理由を書くつもりでした。予定を変更するのは大変なので、護衛艦の事件は大きな動きがあったら追加します。それで、テレビ局の中ではもっとも保守的だったフジテレビが、ライブドア事件以降、急速に朝鮮テレビに化けてしまいました。自民と麻生政権叩きが一番ひどかったのもフジでレビです。

 掲示板では、ライブドアが日本放送株を買い占めたとき、ソフトバンク系の投資会社が株式を取得して、ライブドアによる買い占めから救ったから、それ以来、フジ・メディア・ホールディングスはソフトバンクが筆頭株主になったと誤解されています。実際はもう少し複雑なようです。

 放送法によると、テレビ局が総務省の認可を受ける条件として、議決権を有する株式の外国人の保有率は20%以内と定められているようです。これは外国によるテレビ局支配を防ぐための規定です。しかし、実際にはこの割合を超えて外国人が株式を有するときがあり、その場合には52条32の規定により、株式名簿への記載を拒否することが出来ます。

 このように、外国人が20%超の議決権を有する株式を保有しても、それが即座に認可取り消しとは至らない仕組みになっています。でもそれは無制限に拒否できる性質のものでもなく、当然ながら外国人株主による圧力となります。要するに、外国人側が株式名簿への未記載を承認せず、株式の保有が20%を超えた時点で認可の有効性が消失するからです。

 では、フジテレビの株主の実態はどうなっているのかというと、10月21日に発表された資料によると、9月30日時点で外国人の保有率が19.99%、外国人の保有のうち記載拒否分が7.57%となっています。すでに、外国人の保有率はレッドゾーンの20%をはるかに超えているのです。五年前には19.16%ですから、ライブドア事件がこのために仕組まれたと見て間違いないでしょう。外国人(おそらく朝鮮人とロックフェラー系)が未記載を拒否するとテレビ局の認可が取り消される。これが恫喝となって、フジテレビは朝鮮テレビへと堕落したのでしょう。

 竹村健一が引退させられ、滝川クリステルが追い出され、頼みの櫻井よしこも親韓発言を強要される昨今、フジテレビは完全に朝鮮テレビに成り下がりました。銀行や他の株主は何をしているのでしょうかね。僕たちに出来るのはスポンサーの不買運動と、テレビを見ないということですが、フジテレビもTBSのように凋落するのは遠くないと思います。

参考 http://www.c-direct.ne.jp/public/japanese/uj/pdf/10114676/20091021178336.pdf

(引用開始 http://www.jgnn.net/ls/2011/05/post-1930.html

フジと日テレの外国人直接保有比率、せっかくなのでグラフ化してみた

フジと日テレの外国人直接保有比率、せっかくなのでグラフ化してみた.gif

日テレでスコーンと落ちてる部分があるけど、具体的には2009年1月27日から28日にかけて。28.12%から21.01%にまで激減している。これ、株式が売られたとかじゃなくて、株式数が大幅に増加しているんで、薄まっただけなんだよね。増資か、あるいは会社の吸収合併かな。 (引用終り)

外国報道機関と所在地合体の謎 外国政府と何らかの報道協定を結んでいるのではないかと、疑念を持ちます。

・毎日新聞東京本社〒100-8051東京都千代田区一ツ橋1-1-1

・朝鮮日報〒100-0003東京都千代田区一ツ橋1-1 4F

・朝日新聞東京本社〒104-8011東京都中央区築地5-3-2(AFP、NYT)

・東亜日報〒104-0045東京都中央区築地5-3-2

・ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2

※ニューヨークタイムズの正体(反日、中国寄りの報道が多い)

・読売新聞東京本社〒100-8055東京都千代田区大手町1-7-1

・韓国日報〒100-0004東京都千代田区大手町1-7-1 8F

・NHK放送センター〒150-8001東京都渋谷区神南2-2-1

・韓国放送公社(KBS) 〒150-0041 東京都渋谷区神南2-2-1NHK東館710-C

報道機関の中には、在日韓国朝鮮人の優先採用枠が、決められている場合もあります。

(引用 http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-334.html

  「偏向放送が増える理由は、その制作に携わる人物に偏向した輩が増えているからだ。その中に、カルト教団の隠れ信者や、日本国籍を持たない恨みの民族が増殖する。まともな放送が出来なくなるはずだ。有意な放送をもって刻々と社会に貢献する。メディアに携わる者が持つべきその基本姿勢は無い。ひたすら自らが所属する組織の権益、利害を守るための「社員」でしかない。」

TBSの偏向報道に詳しいサイト:「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現

メディアを批判する勇敢な人々、出入り禁止になった人々

「マスコミの正体」でネット検索すると、さまざまな情報が得られますよ。捏造報道の一覧表です。ぜひクリックしてご覧ください。


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