「住みたい街ランキング」の街は、はたして安全なのかという問い
土地の知識があるかないかで、生死を分けることも
「私が伝えたいのは、正しく怖がるために土地の知識を持ってほしい、ということなんです」
そう語るのは、地球科学コミュニケータの大木裕子さん。彼女の著書では、「住みたい街ランキング」の街がはたして安全であるのか、という疑問から始まり、住んでいい町かどうかの見極め方などを解説している。
「イメージなどで暮らす町を決めるとよく聞きますが、私はまずは安全なところに住むべきだと思っています」
地震に台風、水害と自然の猛威に襲われやすい日本。災害に強い土地で暮らしたいと思うのは当然だ。
「大きな地震があったとき、場所によっては、すぐ近所でも震度が１違ったりすることも珍しくない。地震だけでなく、土砂崩れや液状化現象にしても、地盤などの土地の知識があるかないかで、生死を分けることも」
大木さんが注目しているのは地盤である。
「地盤には地震に強い地盤と弱い地盤があります。弱い地盤の特徴は、①水を多く含む。②周辺と比べて低いところにある。③急傾斜地。④人工地盤。⑤火山灰など地盤を形成する素材が脆い。これらの特徴が1つ以上当てはまります」
例えば、もともとあった地面にほかから持ってきた土砂をのせて作られた『盛土造成地』は、前述した特徴の①②④⑤が当てはまり、崩れやすい。また、水を含み不安定な『谷底低地』、崖の多いところ、湿地帯なども危険度が高いという。
「ボウルに水と大量の片栗粉を入れてかき混ぜ、ボウルの壁全面に片栗粉を貼りつけ整えます。すると、ボウルの中ほどに水が集まりやわやわになっていく。そして、片栗粉の壁は徐々に崩壊し、最終的にはボウルからズルリと滑り落ちます。弱い地盤はこのような状態にあるのです」
住んでいい土地の種類は3種類だけ
では、強くて安全な地盤とはどういうものなのか。
「住んでいいのは更新世段丘、完新世段丘、台地・段丘の3種類だけです。ざっくり言うなら、坂道を上りきり、平地が続く土地の中ほどにある、新興住宅街でない住宅地は安全です」
ただ、台地だからと安心していても、点在する河川の周りは地盤が弱い場合もあるので注意が必要だ。
自分が住む場所の特性は実はネット上である程度確認できる。
国土地理院が運営する「地理院地図」にアクセスし、左上の「情報」欄から「主題図」→「土地条件図」を選択すると、主要都市が地盤ごとに色分けされる。色の凡例は同じページから閲覧できる。
本誌は凡例と大木さんの話をもとにチェック表（次頁参照）を作成した。わが家はどんな地盤の上にあるのか、ぜひ1度、確かめてみてほしい。
また、東京のように開発が繰り返され変貌を遂げた地域には、人工地盤が多く存在する。元の地形を知るには、図書館や資料館で閲覧できる明治時代の古地図を参考にするのもいいという。さらに、地盤の揺れやすさなどを確認するには、防災科学技術研究所が運営するサイト「地震ハザードステーション」内の『J-SHIS Map』がおすすめだ。
危険地域に住んでいることがわかった場合、いったいどうすればいいのか。
「まず、なぜ危ないのかを知ることです。地盤の性質をとらえ、災害時に何が起こりうるかを調べたうえで必要な対策を取ることが肝心。洪水ひとつをとっても、自分の住んでいる土地の高さと河川の高さ、そして自宅と河川の蛇行の位置関係を知っていればずいぶん違う。地震についても同様です。自宅の地盤はどの程度揺れるのかを把握するだけで、耐震化の必要性や緊急性がわかります」
同じ自然災害でも、知識や情報の不足から、本来は防げるはずの被害に遭ってしまうケースがあとを絶たない。知識を身につけることは、身近で大事な防災なのだ。
＜プロフィール＞
◎大木裕子さん 地球科学コミュニケータ、中小企業診断士。東京大学地震研究所や出版社勤務を経てウェブサイト『Solid Earth Channel』を運営。著書に『住んでいい町、ダメな町』（双葉社）
首都直下地震でマグニチュード8クラスの可能性も 専門家が警鐘
2016年9月1日 5時30分ざっくり言うと
- 東日本大震災が引き金となって起こる「アウターライズ」地震に識者が注目
- マグニチュード8クラスの首都直下型地震に繋がる可能性もあるという
- 揺れと同時に、数十センチの津波でも被害が大きい東京湾に警鐘を鳴らした
次の大災害を予想（1）首都圏直下型地震「東京23区の東半分が震度7の恐れも」
3・11の余震は100年以上続く
三陸沖で地震が頻発している。8月20日から24日までのわずか4日間でマグニチュード5以上の地震が6回を数え、茨城県や千葉県をはじめ関東圏でも揺れが目立つ。これは、さらなる大地震の前触れだろうか？
「実際、次に大地震がどこを襲うか本当にわからない。南海トラフかもしれないし首都圏の近くかもしれない。日本じゅうどこにも安心な場所はありません」
地震学の権威である島村英紀武蔵野学院大学特任教授は、そう言って憂える。
下の図のとおり、日本列島は太平洋プレート、北米プレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレートがひしめき合う、世界でも稀な地震多発地帯だ。
プレート同士が巨大なエネルギーで押し合い、もう一方のプレートが潜り込み、それで生じたゆがみを解放しようと地面を揺らす。3・11はそうして起きた。
島村特任教授が目下注目するのは、『アウターライズ』地震だ。
「3・11と組みになって起こる地震で、東日本大震災で断層が破壊されたことにより太平洋プレートそのものが割れて発生します」
大きな地震が起きてエネルギーがなくなり、当分は大地震がない─。そんな従来の見立ては、最近の研究で否定されているという。
「3・11はM9・0ですから、余震は100年以上続くと思います」
という島村特任教授が新たな危険地帯と身構えるのは首都圏直下型地震。
普通は太平洋沖でしか起きないM8クラスの海溝型地震が
1360万人もの生活者の真下で、熊本地震のような内陸型直下型地震は、発生時期がまったくわからないという恐怖とともに息を潜める。
「普通は太平洋沖でしか起きない海溝型地震が関東大震災（1923年）、元禄関東地震（1703年）も人が住んでいる下で起きた。M8クラスの地震が直下型として起きる地理的な理由が首都圏と静岡県・清水の下にある。首都直下では、東京23区の東半分すべてが震度7ということがありうるかもしれない」
そう警鐘を鳴らし、揺れと同時に津波にさらされる首都圏のもろさを説明する。
「東京湾の嫌なところは、数十センチの津波が起きたとしても、その被害が非常に大きいところ。東京湾の9割以上は人工海岸で、コンビナートや火力発電所、港など、津波に弱いものがみんな海岸沿いにある。数十センチでもやられてしまう」
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